ESG投資とビットコインの関係性・企業が積極的に投資しないのはマイニングが理由

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2021年はビットコインを筆頭にして仮想通貨が再び注目を浴びる年になりました。

キッカケは、2021年2月にイーロン・マスク氏が自社で経営するテスラ社で1,500億円相当のビットコインを購入したこと、そしてビットコインでテスラ社で製造している車を購入できるという仕組みを発表したという経緯がありました。

ただ、5月中旬ごろに一転してイーロンマスク氏がビットコインの売却そして、ビットコインでのテスラ車の購入制度の取りやめを発表すると一転してビットコインは暴落し、日本円換算にして1ビットコイン=400万円前後まで下落し、直近高値から30%安となりました。

  • ビットコインが企業の投資対象とならない理由

をESGの観点から考察してみようと思います。

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企業のビットコイン投資

2021年のトレンドで言うと、ビットコインは新しい資産クラスとして認められるのかどうか?という観点が多くの企業や投資家にとってのポイントであったと思います。

新しい資産クラスとして認められれば、多くの企業が参入しビットコインの価値が更に高められる可能性が高い現状にあります。

ただ、ビットコインが新しい資産になる障壁となっているのは、マイニングの際に必要となる多大な電気を消費することです。

ビットコインの電気消費は1国(スウェーデン)より多い

ビットコインの電力消費量は、1国の電力使用料に匹敵する規模になって来ています。

同様の消費量の規模で言えば、マレーシアやスウェーデンといった先進国に近い国と同等ということからその大きさが分かります。

企業の持続的成長にはESGの観点が大事

国際金融の世界では、ESG(環境・社会・ガバナンス)をきちんと守らなければ企業の持続的な成長は難しいという風潮が年々高まるようになって来ています。

地球温暖化の原因は二酸化炭素と言われており、各国は排出量の制限の枠組みと経済の成長という相反する目的を達成する為に苦心しています。

世界的に見れば、電力発電における火力発電の占める割合はまだまだ高く、ビットコインの持続における状況と企業の求めるESGの世界には乖離があるのが現状です。

今後のビットコインの維持に改善があるのか、企業側の社会的・経済的意義の行方が注目されます。

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